プレミアム福祉用具サービス®
職員研修などの費用について,月額の福祉用具レンタル料金に含めて提供する新しいサービスです.
▼福祉用具レンタル料金(月額)に含まれるサービス
①福祉用具を活用した個別ケアに関する職員研修
②褥瘡/栄養(摂食・嚥下)/身体拘束/事故対策/シーティング等各チーム(委員会)のサポート
③作業療法士・理学療法士による身体・生活状況,ケア状況の評価と確認作業
④③の結果に基づき,個別の状況に応じた福祉用具の選定,活用方法の提案
⑤安全で衛生的な福祉用具の供給と,最高品質の工具による個別の状況に応じた調整
⑥定期的な身体・生活状況,ケア状況の再評価と,福祉用具の調整・メンテナンス,機種変更
⑦「誰が,何を,いつから,どのように使用しているか」などの運用管理と故障時の迅速な対応
※料金は商品ごとの平均的なレンタル料金と概ね同じ水準です.
個別ケアの推進による従業員満足(ES)/顧客満足(CS)の向上にご活用いただけます.
★福祉用具の故障や誤使用による事故(訴訟)リスクの低減
★拘縮・変形,褥瘡などの二次障害(訴訟)リスクの低減
★持ち上げない介護による腰痛予防(労働環境の改善)
★お客さまの状態改善による「働きがい」(優秀な人材の確保,離職率の低減)
また,「シーティングで疾患別リハビリテーション料が算定可能」と,平成29年7月28日に厚生労働省から疑義解釈通知が発出されました.算定に必要となる個別対応可能なクッションや付属品をお貸しするだけでなく,算定要件である「患者の体幹機能や座位保持機能を評価」する,「シーティング・クリニック」のサポートや職員研修にも対応しております.
お電話の場合は⇒090-3045-3027までお願いいたします.
グループホームや老人ホームにご入居中の方,障害児者の方などで,
「座り心地が悪い」「座っているうちに身体が傾く」などと感じていらっしゃる方,
理学療法士(シーティング・コンサルタント)による「シーティング相談」を利用してみませんか?
※介護保険給付対象の「福祉用具貸与」をご利用(予定)の方は,
一般社団法人 福祉用具活用相談センターにご相談ください.
2015/05/08発行の読売新聞:所長の吉川和徳が取材を受けました!
2018/03/26発行の福祉新聞:関連記事が掲載されました!
「辛い思いをして無理に座るのではなく,安楽で快適に座りたい」
「食べこぼしたり前掛けをしたりせずに,恰好よく座って美味しく食べたい」
「日中の時間帯は(学校や会社などで)長時間座り続けるから,床ずれ(褥瘡)や身体の変形が心配」
車椅子は本来,メガネや靴と同じように,ひとりひとりの状態に合わせて選び,使うものです.身体の状態に合わない車椅子を使うことは,自立を妨げ,本人にとって辛いばかりか,身体的拘束などの行動を制限する行為につながったり,拘縮(こうしゅく)や変形,褥そう(床ずれ)等の二次障害の原因となったりします.
♢
このサービスは,ご入居先の施設やご自宅などへ「シーティング」を専門とする理学療法士や作業療法士が訪問,マヒの状態や関節の動く範囲などを確かめ,お身体の状態に合った高機能な車椅子や専用クッションなどを提案し,それらをレンタルでご提供するものです.
さらに,理学療法士等による,お客さまの状況に応じた介助方法等の伝達講習,3カ月ごとに理学療法士等が訪問,身体の状態を確かめて車椅子などの調整や整備を行う3カ月メンテナンスサービス,通常使用による汚損や故障に伴う修理/交換,これらすべてを含めて「プレミアム福祉用具レンタルサービス」としてご提供いたします.
サービス費用は,理学療法士等による専門相談料金を含めて,商品ごとに定める月額の「福祉用具レンタル料金」としてご負担いただきます.介護保険給付対象の「福祉用具貸与」の価格と同程度ですが,全額自己負担となります.ご負担いただく1カ月あたりの料金は,マヒの状態や関節の動く範囲など,お客さまのお身体の状況によって異なりますが,車椅子と専用クッションの組合せで,月額1万円程度~です.
「座る力がない,仕方がない」とあきらめる前に,身体に合った車椅子について相談してみませんか?
※グループホームや介護保険施設,病院などに入所(院)中であっても,お客さまのご希望(個人契約)により,身体に合った車椅子等をご利用いただくことが可能です.
※車椅子等の購入時の相談をご希望の場合も承ります.
プレミアム福祉用具サービス®のパンフレット(詳細版:A3サイズ2つ折り)
プレミアム福祉用具サービス®のパンフレット(簡易版:A4サイズ3つ折り)
詳しくはこちらよりご相談,お問合せください(ご相談は無料です).
お電話の場合は⇒090-3045-3027までお願いいたします.
約30年の福祉用具・住宅改修活用現場の経験を踏まえた,コンサルティングサービスを行っております.
【従業員向け.顧客向けの研修など】
厚生労働省の人材開発支援助成金,人材確保等支援助成金(介護福祉機器助成コース)に対応した研修もアレンジいたしますので,低コストでの研修の実施が可能です.詳しくはお問合せください.
【コンサルティング】
◆福祉用具を活用したケア技術に関する個別事例相談
お電話の場合は⇒090-3045-3027までお願いいたします.
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利用の目的
(a)当社サービスの提供
(b)サービス向上・拡充,学術研究及び教育のための統計情報処理
(c)事業活動の遂行
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平成28年3月21日 制定
平成30年12月1日 改訂